リフレ政策とFTPL

上念司氏などのいい加減なリフレ系を批判するためにFTPLについて読んだのですが、意外や意外、FTPLの主張は高橋洋一氏や浜田宏一氏の述べていたこととは全く違い、とても納得できるところが多かったです。
高橋氏と浜田氏の紹介の仕方が完全に間違っていたということ。
FTPLの主張は、上念氏などのいい加減なリフレ系とは真逆です。
リフレ派も、「真摯なリフレ派」と「いい加減なリフレ系」に区別したいところ。
金利について変なことを言わされていた観のあった岩田副総裁に対してはいまだに尊敬の念は失っていませんし、原田泰氏や、在野にいてもあまり変なことを言わないリフレ派の人たちには敬意を失っていませんが、ネットやマスコミで軽薄な発言を繰り返す人たちはダメですね。年齢と関係なく。
岩田副総裁の金利についての発言も、FTPL的な見方を述べるように求められていたのだろうと、いろいろ読んでみて思いました。

リフレ政策との協調

FTPLは根本的にリフレ政策とは考え方が異なるのですが、それにも関わらず協調できるなぁ、と思いました。
FTPLから見ると、マネタリーベースやマネーストックを増やすのはインフレを起こすのにほとんど力がないという評価になり、確かに現在のところ、低インフレが続いています。
しかし、理論でなく現実の世界におけるリフレ政策の効果を私たちは確かに目撃しています。
雇用が２００万人増加し、ＧＤＰの水準が拡大しています。
それはつまり、税収が増えていることを意味しています。
今年は税収が減りましたが、第二次安倍政権成立前の２０１２年と比較すると増えています。
ここでFTPLからの示唆を組み合わせます。
FTPLでは政府債務の償還時にインフレが発生するとしています。このとき、歳出削減、増税、公債発行をしてはいけません。
償還の元手は、経済拡大によって増加した税収です。
今の日本は２０１２年と比較して増加した分の税収を、債務の償還に充てられます。
公債発行の必要はありません。
ということは、長期債務を短期債務に置き換え、２０１２年と比較して増加した分の税収によって短期債務を償還すると、その時点でインフレが起こることになります。
しかも財政再建のおまけつき。
FTPL理論だけで考えると、現在の財政赤字と財政再建放棄宣言が必要になってしまいますが、効果を発揮しているリフレ政策による現実の果実と組み合わせることによって、うまく機能するのではないでしょうか？
ま、こういうこと書いても下人のたわごととして無視されるだけなんですが、知的な興奮に恵まれたので書いてみました。