【質問です】毎日新聞関係者はどうしてどいつもこいつも腐れ切っているのでしょうか？
矢継ぎ早の成果、アベノミクス
アベノミクスの積極果敢なインフレ目標政策によって、あっという間に各種経済状況が好転しています。
金融経済と実体経済のリンクをふまえたリフレーション政策によって、雇用も早晩よくなっていくでしょう。
既に仕事がある人たちの給料が上がるのはその後、まぁ2、3年かかるのかもしれませんが、もし政府がサービス残業を暗黙に強要することを控えるように産業界にお願いすれば、残業代という形で賃金が増えるでしょう。
それも含めるなら、早期の賃金上昇も絵空事ではありません。
その問題は経済政策の問題というより、日本社会の文化・慣行の問題であります。
ところで、毎日新聞に感染すると人間性が低劣になる理由は？
毎日新聞出身、帝京大学教授*1の潮田道夫が、でまかせと中傷を書き散らしています。
念のため「カルト」という言葉を確認しておきますと、
cult【名】
- カルト、狂信的教団
- 狂信的宗教の信者［信奉者］
- 〔宗教的〕儀式、礼拝
- 〔非科学的な〕治療術、病気治療方法
- 〔一時的な〕熱狂、（個人）崇拝
- 〔理想を掲げる芸術などの〕排他的集団
といった意味になります。
白川以前の日銀御用聞きの毎日新聞の立場からいって、「カルト」呼ばわりする相手は中曽副総裁ではありえず、黒田総裁・岩田副総裁でありましょう。
潮田がリフレーション政策に反対しているのであれば、「カルト」などという印象付けに励むのではなく、黒田・岩田両氏に討論を申しこめばよいのです。
毎日新聞出身、帝京大学教授、という立場なら応じてもらえる可能性があるでしょう。
ただ、黒田岩田日銀によるリフレーション政策によって、はやくも多大な成果が現れ始めている現実から潮田がひたすら目をそらしていることが不審でなりません。
毎日新聞にはよくあることなのですが、この企業に入ると外界の情報を遮断するように強制されるのでしょうか？
サティアンでもないでしょうに、不思議な傾向であります。
マスコミの権力に縛りをかけよう
日本マスコミは、でまかせと中傷を広範囲に独占的に一方的に送りつけ、なおかつ政府の保護のもとに巨大な経済力を有している、危険な社会的権力ですが、どういうわけか一般国民と同じだけの言論の自由が保障されています。
実にアンバランスなことです。
天皇陛下も国民のおひとりでいらっしゃいますが、陛下の基本的人権は制限されていますし、言論の自由も事実上、制限されています。
それは社会に与える影響力を考えての仕組みであり、言論の自由や表現の自由も絶対のものではないということなのです。
ナチズムへの礼賛が法律で禁止されている国がありますし、日本でもレイシズムを規制しろなどと言う国会議員がいたりしますし、ある種の性的嗜好を表現することも規制されていますし、今後いっそう強まる情勢でもあります。
つまり、正当な理由があれば言論・表現の自由も制限してよいという考え方が、現状でも広く認められているわけです。
ですから、マスコミの言論・表現に規制を加えるか、責任をとらせるために視聴者から民事訴訟を起こしやすくする制度をつくるかするべきだろうと私は思います。
よりハードルが低い牽制案としては、政府によるマスコミへの経済上の保護を撤廃するというものがあります。
一般国民の負担の上にマスコミが経済上の特権階級になっているのは、私たちに対する政府からの差別だと言えるでしょう。
憲法の理念に反していますね。
*1:無教養な新聞記者が何を教えるのかナゾですが、よくあるパターンですね
